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エコ・ジレンマ

企業が商品を開発するときに、環境にやさしいもの・省エネの製品を造り「エコロジー製品・省エネ製品」として市場へ登場します。

日本の製品を15年ぐらい前の製品と比べてみれば、驚くほど省エネになっています。「エアコン」は４割、「冷蔵庫」は８割という省エネ化に成功しています。ほかにも「節水型洗濯機」は節水と時間短縮にもなり省エネ化の代表格的な存在の家電でもあります。他にも「家庭用ゴミ処理機」なども一般家庭にかなり普及されてきています。電球を買い換える時にも、普通の電球からＬＥＤに買い換えるのは、ごく当たり前になってきているほどです。

冷蔵庫などは１５年前当時の製品と比べると、わずか２割のエネルギーで稼動しているというのは、日本の技術力の高さを証明しています。加えて消費者側の環境に対する意識の変化も、大きく変わりました。

国民の意識調査でも、環境問題への関心の高さがとても高くなっている結果が出ています。約９割の人たちが環境問題への関心を持っていることから、環境・エコ・省エネに対する意識の高さも世界でトップといっても過言ではないほどです。

京都議定書の基準年となる1990年（平成2年）と2007年（平成19年）で日本の家庭におけるＣＯ２排出量を比較すると、ＣＯ２排出量は４割も増加しています。一人ひとりの環境に対する意識も高くなり、企業の省エネ技術が向上して商品が普及しているにも関わらず、1990年から一度もＣＯ２の排出量が減った年はありません。

それが『エコ・ジレンマ』です。「エコな商品を使っていれば、環境に優しいから大丈夫。」とエコだからと安心して大量消費をすることで、結果的に環境に負担をかけてしまっているからです。

省エネの製品を買ったからという安心感から、「エコ・カーだから週末はもっと遠出をしよう。」「省エネのエアコンを買ったから、今までエアコンがついていなかった部屋にエアコンをつけよう。」「テレビもエコ商品に買い換えるから、迫力のある大画面で大きな音で見よう。」といった、ちょっとした少しずつの積み重ねが、環境負荷をかけているという結果になっています。

省エネ商品が市場に出回り、利用者の意識も高いのに環境負荷は増えている。この状態が『エコ・ジレンマ』であり、今のこの状況を認めることから始めましょう。という啓発運動が始まっています。